安心の建築は足元から！適切な診断に基づく基礎補強の方法

この記事のポイント

基礎補強とは、既存住宅のコンクリート基礎や玉石基礎などの強度不足・劣化・ひび割れを、樹脂注入・増し打ち・巻き立てなどの工法で補い、地震時に建物が倒壊・大きく傾くリスクを減らす工事です。

一言で言うと、「基礎補強の方法」は、軽微なひび割れなら樹脂注入と表面補修、構造的な不安がある場合は鉄筋コンクリートによる増し打ち・巻き立て、地盤沈下がある場合は地盤改良やアンダーピニング（杭・鋼管）を組み合わせて選択します。

その前提として、既存住宅状況調査（インスペクション）や耐震診断で、ひび割れ幅・欠損・鉄筋露出・不同沈下・シロアリ被害などを調べ、基礎だけでなく上部構造（壁・柱・屋根）の耐震補強と一体で計画することが不可欠です。

今日のおさらい

基礎補強の方法には、「ひび割れ補修（エポキシ樹脂注入）」「基礎の増し打ち・巻き立て」「アラミド繊維シート貼り」「地盤・沈下修正（薬液注入・鋼管杭）」などがあり、劣化状況によって工法と費用が変わります。

一言で言うと、「まず住宅診断・耐震診断で”どこまで補強が必要か”を見極め、次に基礎補強と壁・屋根の耐震補強をセットで検討する」のが、築古建築再生の基本です。

築年数が古くても、基礎補強＋耐震補強＋屋根軽量化などを行うことで、構造評点を1.0以上（倒壊しにくいレベル）に引き上げた事例が各自治体の耐震改修事例集で多数報告されています。

この記事の結論

結論として、築古建築の基礎補強は「①現況診断→②耐震診断→③基礎と上部構造を一体で補強」の流れで進めるべきであり、基礎単体の見た目補修では安全性は確保できません。

木造住宅の低コスト耐震補強の手引きでは、一般診断で「立地条件」「基礎」「上部構造」を評価し、精密診断で「建物の耐力」と「各部の検討」を行ったうえで、補強方針（基礎・壁・屋根など）を決める手順が示されています。

既存住宅状況調査（インスペクション）の基準では、基礎について「幅0.5mm以上のひび割れ」「深さ20mm以上の欠損」「コンクリートの著しい劣化」「さび汁を伴うひび割れまたは欠損」「鉄筋露出」などを”要注意の劣化事象”として確認するとされています。

これらの診断結果を踏まえ、玉石・無筋基礎を鉄筋コンクリートで巻き立てる事例や、既存基礎の外側に鉄筋を組んでコンクリートを増し打ちする工法などにより、構造評点を0.3から1.0以上に高めた耐震補強例も多数掲載されています。

一言で言うと、「基礎補強の方法は、ひび割れの太さ・長さ・劣化の程度・地盤の状態・上部構造の耐震性を診断したうえで、必要なレベルの工法を”やり過ぎず、足りなくもなく”選ぶこと」が最善です。

基礎補強の方法は何がある？築古建築で選ばれる基礎補強の種類と特徴

結論として、基礎補強の方法は「ひび割れ補修」「表面補強・アラミドシート」「基礎の増し打ち・巻き立て」「地盤沈下への対応」に大別されます。一言で言うと、「どこまで傷んでいるか」で、選ぶ基礎補強工法が変わります。

ひび割れ補修（エポキシ樹脂注入・表面補修）

軽〜中程度のひび割れには、ひび割れ補修が第一選択です。

木造住宅の耐震補強解説では、「コンクリート基礎にひび割れがある場合は、凝固性のあるエポキシ樹脂という液体を注入してひびを補修する」と説明されており、状態によっては鉄板や樹脂板を外側に張って強度を上げる方法も紹介されています。

床下リフォーム専門会社の記事では、ベタ基礎のクラックは放置厳禁とし、表面的なヘアクラック（幅0.3mm未満程度）は経過観察、それ以上のひび割れは、樹脂注入やアラミド繊維シート貼りによる補強が必要と説明しています。

大阪の事例でも、「表面剥離や深いひび割れを”表面補修だけ”で済ませると、内部劣化が進行し後から大規模補修が必要になるため、状態に応じて内部まで補修することが重要」と注意喚起されています。

一言で言うと、「細いひびは様子見もあり得るが、0.5mm以上・深いひび割れは、樹脂注入＋場合によっては補強板・シートでの基礎補強の方法を取るべき」です。

アラミド繊維シート・樹脂板による表面補強

ひび割れ補修と組み合わせる”面での補強”です。

ベタ基礎の補修工法として、「引張強度の高いアラミド繊維シートを基礎コンクリートに貼る方法」が紹介されており、コンクリートが苦手とする横揺れの引張り力をシートで受けることで、ひび割れ拡大を抑えます。

費用相場は、材料費と作業費込みで1.5万〜2.5万円/m²程度とされ、ひび割れ部を樹脂で埋めたうえで、必要範囲にシートを貼り付けます。

別の基礎補強会社の解説でも、「アラミド繊維などのシートを貼付する方法は、基礎の表面を広範囲に補強でき、ひび割れの再発防止と耐震性向上に有効」とされています。

一言で言うと、「アラミドシート貼りは、樹脂注入だけでは不安な中〜大きめのひび割れに対する”面補強”として有効な基礎補強の方法」です。

基礎の増し打ち・巻き立て（鉄筋コンクリート化）

構造的な強度不足を根本から補う工法です。

細田工務店の耐震補強解説では、「基礎自体の強度を上げる方法として、既存基礎の外側に鉄筋を組み、コンクリートを追加して厚みと強度を向上させる”増し打ち”が行われる」と記載されています。

木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）の事例集でも、「無筋コンクリート基礎を、外側から鉄筋コンクリートで巻き立てて補強し、アンカーボルトやホールダウン金物で上部構造と一体化させる」耐震補強事例が紹介されています。

自治体の耐震補強事例では、「玉石基礎を鉄筋コンクリートにより補強し、本体構造と一体化させることで耐震性を向上させた」「布基礎を連続した鉄筋コンクリート基礎に補強して構造評点を0.3→1.0以上に引き上げた」などの具体例が掲載されています。

一言で言うと、「基礎全体が弱い場合や無筋・玉石の場合は、増し打ち・巻き立てによる鉄筋コンクリート化が”効く”基礎補強の方法」です。

どんな診断を事前に行うべき？基礎診断・耐震診断の流れとチェックポイント

結論として、基礎補強の前には「住宅インスペクション＋耐震診断」をセットで行い、基礎・土台・柱・壁・屋根の状態を総合的に把握することが必須です。一言で言うと、「足元だけでなく”家全体の骨格”を診断してから基礎補強の方法を決める」のが正しい順番です。

既存住宅状況調査（インスペクション）で見る基礎の劣化

まずは劣化状況の把握です。

全日本ハウスインスペクター協会の説明では、既存住宅状況調査は原則非破壊で行い、「既存住宅の構造耐力上主要な部分等」を対象に、各部位ごとに劣化事象がないかを目視・計測・打診で確認するとされています。

基礎については、「幅0.5mm以上のひび割れ」「深さ20mm以上の欠損」「著しい劣化」「さび汁を伴うひび割れまたは欠損」「鉄筋露出」などを劣化事象としてチェックします。

民間のホームインスペクション会社の説明でも、一戸建て向け調査では、基礎・土台・柱・梁・床・外壁などの構造耐力上主要部分を中心に、傾き・沈み・ひび割れ・雨漏り跡・シロアリ被害の有無を確認するとされています。

一言で言うと、「基礎のひび割れ幅・深さ・鉄筋露出・沈下の有無を第三者目線で評価する」のが、最初に行うべき診断です。

耐震診断で”どこまでの補強が必要か”を数値化

次に、耐震性能を数値で評価します。

木造住宅の低コスト耐震補強の手引きでは、一般診断で「立地条件」「基礎」「上部構造」を評価し、精密診断で「建物の耐力」と「各部の検討」を行い、構造評点（1.0で”倒壊しにくい”水準）を算出する方法が示されています。

耐震補強会社の解説では、「耐震補強では基礎、壁と構造、屋根の改修がポイント」であり、壁の耐力不足を改善しても基礎が弱ければ本来の耐震性を発揮できないと注意喚起しています。

国土交通省の資料でも、木造住宅の安全確保方策として、「基礎の補強・上部構造の耐震壁追加・接合部補強・屋根の軽量化」を組み合わせることが推奨されています。

一言で言うと、「基礎だけ直しても、壁・屋根が弱ければ地震に強い家にはならない」ため、耐震診断で全体バランスを確認することが重要です。

診断から基礎補強工事までの実務ステップ

実務の流れはおおまかに次の通りです。

相談・現地確認：築年数・図面・過去の補修履歴を確認し、目視で基礎のひび割れ・欠損・沈下・湿気・シロアリをチェック。

既存住宅状況調査：インスペクターが基礎、土台、柱、床、外壁などを調査し、劣化事象の有無と程度を記録。

耐震診断：構造図・現地調査をもとに、構造評点を算出し、基礎・壁・屋根のどこをどれくらい補強すべきかを決定。

補強計画の立案：ひび割れ補修・アラミド補強・増し打ち・地盤補強などから、必要な基礎補強の方法と範囲を決め、上部構造の補強と一体で見積もり。

工事実施：家に住みながら行える範囲（壁補強・接合部補強・基礎補修・屋根軽量化等）で工事を進める。費用相場100〜150万円程度のケースが多いとの解説もあります。

完了検査・記録：補強後の状態を写真・図面で記録し、必要に応じて再評価を行う。自治体補助を利用する場合は完了報告も提出。

一言で言うと、「診断→計画→工事→検査」という建築の基本プロセスを、基礎補強でも丁寧に踏むことが安心への近道です。

よくある質問

Q1. 基礎のどんなひび割れが基礎補強の対象になりますか？

A1. 幅0.5mm以上・深さ20mm以上のひび割れ、鉄筋露出やさび汁を伴うひび割れは、樹脂注入や補強が必要な”要注意レベル”です。

Q2. 築古の玉石基礎や無筋基礎でも補強できますか？

A2. 玉石や無筋コンクリート基礎は、外側から鉄筋コンクリートで巻き立てたり、増し打ちすることで補強し、上部構造と一体化させる事例があります。

Q3. 基礎補強工事の費用相場はいくらくらいですか？

A3. 壁補強・基礎補修・屋根軽量化などを含めた耐震補強全体では、100〜150万円のケースが多いとされますが、劣化状況と工法で大きく変動します。

Q4. 家に住みながら基礎補強はできますか？

A4. 多くの木造住宅では、壁補強・接合部補強・基礎補修・屋根軽量化などは住みながら行うことが可能と解説されています。

Q5. 基礎補強より先に耐震診断をした方が良いですか？

A5. はい。基礎だけでなく、壁・屋根・接合部を含めた耐震診断で構造評点を把握し、どの部分にどれだけ補強が必要かを決めるのが基本です。

Q6. どこに診断や基礎補強の相談をすれば良いですか？

A6. 既存住宅状況調査の技術者が所属するインスペクション会社や、木造住宅耐震補強に実績のある工務店・リフォーム会社が適切です。

Q7. 基礎補強だけしても地震に強くなりますか？

A7. 基礎だけでは不十分で、壁の耐力・接合部・屋根の軽量化などとセットで補強しないと、建物全体の耐震性は十分に高まりません。

まとめ

基礎補強の方法には、ひび割れに対するエポキシ樹脂注入・表面補修、小〜中規模の劣化に対するアラミド繊維シート貼り、構造的な強度不足に対する鉄筋コンクリートによる増し打ち・巻き立て、不同沈下への地盤補強などがあります。

これらを選ぶ前提として、既存住宅状況調査（インスペクション）や耐震診断で、ひび割れ幅0.5mm以上・欠損・鉄筋露出・沈下・シロアリ被害などを確認し、基礎だけでなく上部構造（壁・柱・屋根）の耐震性も同時に評価することが不可欠です。

自治体や木耐協の事例では、玉石・無筋基礎を鉄筋コンクリートで補強し、壁補強・接合部補強・屋根軽量化と併用することで、構造評点を1.0以上に引き上げた築古住宅の再生例が多数報告されています。

一般的な木造住宅の耐震補強では、住みながら工事可能な「基礎補修・壁補強・接合部補強・屋根軽量化」を組み合わせ、100〜150万円前後の工事費で耐震性を大幅に向上させた事例も紹介されています。

結論として、「築古建築の再生で安全性を確保するには、まず専門家による診断で現状を数値化し、その結果に基づいて最適な基礎補強の方法を選び、壁・屋根の耐震補強と一体で”足元から強い家”にすること」が最も合理的で信頼できるアプローチです。